糖尿病と医療費・生活費
糖尿病でも利用できる公的な医療制度や民間保険制度があります。積極的に活用しましょう。
糖尿病の予備軍と糖尿病の人数を合わせると、現在の日本では2000万人以上にもなると言われています。
糖尿病にかかってしまうと、定期的な通院、定期的な検査、薬の服薬、インスリンの注射、人工透析など、様々な費用がかかります。
また、最も深刻な問題は糖尿病による合併症が進み、体の健康が害され、働けなくなり収入が減少するということです。
仕事から引退した高齢者の方などであれば、それほど深刻な問題にはなりませんが、働き盛りで住宅ローンの返済など、家族を養わなければならない４０歳〜５０歳くらいの人の場合、経済的な問題が深刻になります。
民間の保険や国の健康保険制度など、様々な相互扶助の制度を利用して、何とかリスクヘッジをしなければなりません。
数年前まで、一般の保険は、持病や入院歴があると入れない場合が多かったのですが、糖尿病も例外ではありませんでした。
しかし、最近では糖尿病の人でも加入できる保険が増えてきています。
いろいろな種類のものがありますので、最終的には自分で調べる必要がありますが、ここでは一部だけご紹介します。
糖尿病にかかっていても入れる保険
糖尿病にかかっている人が入れる保険は、通常の保険に比べると保険料が高く設定されている場合がありますので、事前に十分に調べることが必要です。
糖尿病でも入れる保険の一つには、引受基準緩和型保険があります。
この保険は、終身保障期間も選択できますし、既往症についても保障されますので糖尿病の人にとってはメリットが大きいです。
引受基準緩和型保険は、健康状態の告知を従来よりも簡単にしたものです。
ただ、誰もが加入できるわけではなく、一定の条件が定められています。
保険を見直す事で、かなり出費を抑えることができます。
たとえば、ある保険会社の商品は、2年以内に入院、手術をした、あるいは現在ガンと診断されている場合などは加入できないとされています。
加入条件は保険会社によってさまざまですので自分に合った保険会社を選ぶことが必要なのです。
無選択型保険も糖尿病の人が加入できます。
これは、健康面でのリスクが高い人に向けたもので、告知は全く必要ありません。
ただし、保険料は引受基準緩和型保険よりも割高です。
ただ、無選択型医療保険合は、契約前の既往症については給付がありませんので注意してください。
ただし、保障対象外の病気もありますので、事前によく調べるようにしましょう。
有病者に向けた保険もあります。これも引受基準緩和型保険と同じように、保険料は一般の物と比べると割高になっています。
告知項目を減らし、持病のある人でも入りやすいというのが特徴です。
また、加入前にかかっていた病気が悪化したときにも、入院、手術の保障があります。
この中では、引受基準緩和型が一番お勧めです。
無選択型は誰でも入れる保険のため、引受基準緩和型の方が、保険料、給付ともに加入者にとって有利になっているからです。
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